地震ニュース

日本地震前兆現象観測ネットワーク 5379 '2111/19

①『本日の地震3回(4回)』

19日 13時11分 沖縄本島近海 M3.9

19日 12時49分 和歌山県 M2.1

19日 02時44分 播磨灘 M2.9

11/18 17:54 26.53N 130.00E 5.0M 南西諸島中部(信号機さん)(最大)

19日の月齢は14.6、20日の月齢は15.6。


②『本日の最大』

17:54 26.53N 130.00E 5.0M 南西諸島中部(信号機さん)


③『再掲、16日のイオノ』

赤15(稚内2、国分寺1、山川12、沖縄16)

相変わらず、南は異変、台湾方面を含めて警戒(ワンランク上もあり得る)。

太陽エネは15%、地球エネ85%くらい。120時間型出21日迄警戒。


④『Nictイオノ』

赤6(稚内3、国分寺2、山川0、沖縄1)

国分寺、地震性ノイズ多い。


⑤『17日神奈川県西部 M4.4 の前兆』

FM・TV異常伝播受信レポートに 「あ」さんの下記があった。

先日の各地でスポラディックE層発生の件(2021年11月15日18時05分 投稿者 「あ」さん )

中国語のFMを受信の報告あり。北海道稚内と鹿児島山川と東京国分寺で長大なスポラディックE層発生。新潟で北海道などの遠距離受信の報告あり


参考)

実際の15日のイオノは~

赤15(稚内0、国分寺3、山川2、沖縄10)

特に長大なスポラディックE層は見られなかったがこの日、15日開けて間もない、早朝の地震性ノイズは大きかった。

14:25他で「松明現象」が見られた。

たったこれだけのイオノ情報でも確実に神奈川県西部地震は予見された。

発生したのは17日02時54分 神奈川県西部 M4.4。  

14日と16日は調べていない。


⑥『プロトン、放射線帯電子』

静穏レベルで推移。


⑦『TEC』

日本上空の全電子数(TEC)は、18日の夕方に高緯度地域で低い(丸3~4)。

又、18日の夜遅くから19日の朝にかけて中緯度地域で低い(丸5)。

今後1日間、地磁気に大きな乱れはなく、電離圏も概ね静穏状態の予想。


⑧『篠原情報(11/19 13:39)』

太陽風の速度はゆっくりと下がっています(451Km)。

磁気圏は穏やかです。


⑨『18日の活動度指数』

黒点数22

総面積40

F10.7は81.8

地磁気K指数の合計5、最大1


⑩『地震雲の正体はラドンガス?(村井俊治東大名誉教授)』

続、引用。

 (1) “前兆的変動’1の期間に比べて長期にわたるデータが示されていない場合が多い。

これは紙面の都合上等やむを得ない事ではあるが,そのためノイズレベル,トレンド,。季節変動の有無などの判断が難しく,“前兆的変動”がどの程度異常な変動であるかの判断ができない。

 (2) データに現れる変化と気温,気圧変化,降雨や潮汐あるいは人為的影響などとの関係が議論されていない場合が多く,前項の場合と同様に,“前兆的変動”がどの程度それらの外的要因と独立した異常現象であるかの判断がつかない。前項の事柄を含め,データ中に現れる変化のう『ち,説明のっく変化と異常な変化そしてラ≧ダムノイズ等が明瞭に区別される必要がある。そして可能であるならば,不要な変動を取り除いた補正データが示されることが望まれる。

 (3) “前兆的変動”の波形に共通するような典型的と言えるパターンがない。また出現の時期,変動の大きさなどに一定の規則性が見られない。このことは現象の複雑さを反映しているものであろうが,“前兆的変動”の信頼性を損っていることは否めない。報告されている変動の波形を強いて分類すれば,次の二つに分けられる。

気象研究所技術報告 第26号 1990

 (4) 観測データが,coseismicあるいはpostseismicな変動を書いているか否かは,捕捉された“前兆的変動”の信頼性を示す一つの重要な目安になると思われる。岩石実験(北京市地震『隊水化学組,1981)によれば,試料の破壊とともにラドン濃度は急激に増加する。この変化の程度は破壊前の加圧過程で見られる増加に比べ著しく大きい。この結果を単純に地震現象に結びっけるならば,地震発生に伴う変動が最も卓越する筈である。また震源域付近でより大きな変化がある筈である。しかし一般的に云って,捕捉された “前兆的変動”と同程度またはそれ以上の振幅の,coseismicあるいはpostseismicな変動が観測されている例は殆ど無い。また,震源域に近い測定点ほど大きな変化が観測されるというような傾向もはっきりしない。一方では,発生した地震のマグニチュードの大きさに比して,非常な遠方で,またかなり早い時期に“前兆的変動”が観測されている例がある。ラドンの壊変速度は速く(半減期3.8日),また地下水の移動速度は非常に小さい(水中ラドン測定の場合)ことなどを考慮すると,ラドンの異常は観測井付近の地域から発生したものに相違無い(罷・石,1981)。近年の研究でラドン濃度の変化が広域的応力場の変化を反映している可能性が指摘されている(脇田,1987)が,上に述べたように,報告されているラドン濃度の“前兆的変動”と地震との関連は非常に複雑多様であり,それだけに異常変動の判断には客観的判定基準が必要であると思われる。図19-2は日本における観測例(脇田,1980)である。著者によると,3カ月程前からの中期的異常,5日程前からの短期的異常,地震直後の変動が含まれている。

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